本勉強会でも、これまで、オンデマンドモビリティ、シェアサイクル、観光、デジタル乗車券、地域交通など、様々な観点よりMaaSを取り上げてまいりました。
今回は、都市の新たな価値の研究を行い「経年優化する都心型スマートシティ」を目指す、三井不動産東大ラボ スマートシティWGの町田氏・山田氏をお招きし、「経年優化する都市の実現のための社会実装 」というテーマでナビタイムジャパンと共同でご講演をいただきます。
2022年10月に実施した日本橋の実証実験の結果を含む取り組みに加えて、実験結果から得たデータを活用した分析・課題についてもご講演いただく予定です。
ご講演後には、ナビタイムジャパン森も参加し、公共交通・モビリティの視点を加えつつ、両社で「日本のスマートシティの未来」をテーマにトークショーを行います。
都市や地域の課題を解決するために、テクノロジー・データをどう活用すべきかを模索する皆様にとって、参考にしていただける会になれば幸いです。
15:00 ~ 15:20
<第一部 共同講演>
経年優化する都市の実現のための社会実装
東京大学大学院情報学環 山田 大典氏
株式会社ナビタイムジャパン 伊藤 遥
15:20 ~ 15:45
<第二部 トークショー>
日本のスマートシティの未来
東京大学大学院情報学環 山田 大典氏
株式会社ナビタイムジャパン 森 雄大
(モデレーター 株式会社ナビタイムジャパン 伊藤 遥)
15:45 ~ 16:00
質疑応答・終了
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町田 収
三井不動産株式会社 日本橋街づくり推進部 グループ長
1991年三井不動産株式会社入社。三井不動産レジデンシャル株式会社にて新浦安、柏の葉の大規模マンション開発、都心マンション開発等に携わったのち、三井不動産株式会社のすまいとくらしの連携本部業務推進室にて、三井不動産グループ住宅関連企業の統括・連携に従事。2019年より、日本橋街づくり推進部事業グループ グループ長として、宇宙・食・モビリティなどを対象とした産業創造やスマートシティをテーマに日本橋の街づくりを推進。
1991年三井不動産株式会社入社。三井不動産レジデンシャル株式会社にて新浦安、柏の葉の大規模マンション開発、都心マンション開発等に携わったのち、三井不動産株式会社のすまいとくらしの連携本部業務推進室にて、三井不動産グループ住宅関連企業の統括・連携に従事。2019年より、日本橋街づくり推進部事業グループ グループ長として、宇宙・食・モビリティなどを対象とした産業創造やスマートシティをテーマに日本橋の街づくりを推進。
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山田 大典
東京大学大学院情報学環 越塚研究室 特任研究員
2009年東京大学文学部卒業。外資系コンサルティング企業、日米のスタートアップ、大手通信事業者を経て、2019年東京大学大学院情報学環の研究員に着任。2050年の未来を論考する「未来社会研究会」、三井不動産東大ラボスマートシティWGにおけるコミュニティ活動、小田原市デジタルイノベーション協議会WGを推進。
2009年東京大学文学部卒業。外資系コンサルティング企業、日米のスタートアップ、大手通信事業者を経て、2019年東京大学大学院情報学環の研究員に着任。2050年の未来を論考する「未来社会研究会」、三井不動産東大ラボスマートシティWGにおけるコミュニティ活動、小田原市デジタルイノベーション協議会WGを推進。
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森 雄大
MaaS事業部 事業部長
2009年株式会社ナビタイムジャパン入社。アプリケーション開発部に配属。2011年企画部へ異動。『自転車NAVITIME』、『カーナビタイム』を企画。2013年テレマティクス事業部長に就任。2016年トータルナビ事業部長に就任。2019年にMaaS事業部を立ち上げ、責任者を務める。2022年より、交通データ事業部およびCASE事業部の責任者を兼務。
2009年株式会社ナビタイムジャパン入社。アプリケーション開発部に配属。2011年企画部へ異動。『自転車NAVITIME』、『カーナビタイム』を企画。2013年テレマティクス事業部長に就任。2016年トータルナビ事業部長に就任。2019年にMaaS事業部を立ち上げ、責任者を務める。2022年より、交通データ事業部およびCASE事業部の責任者を兼務。
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伊藤 遥
MaaS事業部
2016年に(株)ナビタイムジャパンに入社。移動中の体験向上を目的とした「着せ替え」機能の促進をすべく様々なIPと協業。2020年からはMaaS事業にて地域や企業の課題を解決するべく、メイン技術を活用した「移動のサポート」「デジタル化」だけでなく、移動のきっかけとなるアニメツーリズムなど「コンテンツツーリズム」の推進に取り組んでいる。
2016年に(株)ナビタイムジャパンに入社。移動中の体験向上を目的とした「着せ替え」機能の促進をすべく様々なIPと協業。2020年からはMaaS事業にて地域や企業の課題を解決するべく、メイン技術を活用した「移動のサポート」「デジタル化」だけでなく、移動のきっかけとなるアニメツーリズムなど「コンテンツツーリズム」の推進に取り組んでいる。
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